［ 導入事例 ］ セキュリティ対策アプライアンスiNetSec SF 教員の意欲的なICT活用を支える
iNetSec SF

学校法人武蔵野東学園は、1964年に創立された。幼稚園の開園を皮切りに、現在は2つの幼稚園と小中学校、高等専修学校、教育センターで構成される。健常児と自閉症児が共に学ぶ「インクルーシブ教育（混合教育）」は、国際的な評価を受けている。「どんな子どもでも分け隔てなく教育する」という創立者の故・北原キヨ氏の考えに基づき、開園時に5人の自閉症児を受け入れたのが始まりだ。

「今でこそインクルーシブ教育は注目されていますが、私たちは創立当初から自然に実施してきました」と並木氏は語る。自閉症児と健常児が生活を共にすることで、大人が指導しなくとも互いの良いところを認め合い、協力して物事を進めるようになるのだという。

早い時期からICTを教育に取り入れており、現在は児童生徒に1人1台の端末を配付している。教員が自発的に研究会を立ち上げ、ICTを活用した教育に取り組んだことから、学園全体で環境の整備が進んだ。

自閉症児の教育とICTの親和性は高い。鈴木氏は「自閉症児は紙の教科書よりも、端末の画面の方が直感的に理解しやすいです」と語る。教員がプレゼンテーションアプリを使って、オリジナルの教材を作成することも多い。

早期からICT環境を整備してきたことが功を奏し、コロナ禍でも大きな混乱なくリモート授業に切り替えることができた。休校期間中は、教員が工夫を凝らして授業を撮影し、動画プラットフォームに公開した。撮影した動画は1000本以上。「動画作成では若手の教員が活躍し、その影響を受けてベテランの教員も積極的に取り組むようになりました」（鈴木氏）。

武蔵野東学園では、iNetSec の旧製品であるiNetSec Smart Finderを2014年に導入している。ある時、教員が管理外のWi-Fiルーターを接続し、ネットワークがダウンしたのがきっかけだった。

当時はまだ無線LANが整備されていなかった。教員に1人1台用意されているPCの他にiPadなどのモバイル端末を活用するようになったため、より多くの端末をネットワークに接続するために、Wi-Fiルーターを設置しようとしたのだった。

「知らないうちに管理外の端末が接続される危険性を改めて認識しました」と並木氏は当時を振り返る。教員の自発的なICT活用を支えつつ、ネットワークへの接続を統制できる環境が必要だった。

武蔵野東学園がまず相談したのがPFUだった。PFUとは2010年頃から、共にデジタル化に取り組んできたという関係性があるからだ。「営業担当者もエンジニアも同じ方が長く担当して下さり、信頼関係があります。この時も真っ先に相談しました」（並木氏）。

PFUが提案したのが、iNetSec Smart Finderだった。センサーを設置するだけで、管理外の端末をネットワークから自動で遮断できる仕組みを持つ。

選定の大きな決め手となったのが、運用のしやすさだった。iNetSec Smart Finderを導入すれば、新規の端末をネットワークに接続しようとすると、申請画面に遷移する。端末は管理者から承認されないとネットワークに接続できない。「運用負荷を抑えつつ、管理外の端末を自動で遮断できる点が魅力でした」と並木氏は語る。

「導入したことで接続されている端末が簡単に見える化できたことに驚きました」と鈴木氏は当時の状況を振り返る。教員が管理外の端末を接続した場合に、自動的に申請画面に遷移するため、管理漏れもなくなった。

その後、小中高等専修学校に無線LANを整備することになった。無線LANは端末を手軽に接続できるため、これまでとは比較にならないほどの端末がネットワークに接続される。

今までは小学校の端末のみ管理対象としていたが、管理対象を中学高等専修学校の端末にも拡張する必要性がある。そのため後継となるiNetSec SFを導入することを決断した。「旧製品の効果が高かったため、iNetSec SFを導入することに迷いはありませんでした」と鈴木氏は語る。

iNetSec SFを導入することで、さらなる管理の効率化ができるという期待があった。iNetSec SFではダッシュボード画面が用意されているため、直感的に状況が把握できる。対応が必要な場合もダッシュボードで確認し、ダイレクトに必要な操作画面にアクセスできる。「一目で状況を把握でき、迷わず対応できるという点に魅力を感じました」（鈴木氏）。

無線LAN環境が構築されたことで、管理外の端末が接続を試みるケースが増えた。「これほど管理外の端末から接続を試みられると思っていませんでした。iNetSec SFを早期に導入して本当によかったと思います」と鈴木氏は胸をなでおろす。

導入もスムーズだった。「最初こそ自動検知してリストアップされた接続端末をひとつひとつ確認しましたが、それが終わってしまえば、後は利用申請を待つだけでした」と並木氏は作業の負荷軽減を評価する。

昨今では私立学校を中心として、児童生徒の私物端末を授業で利用する「BYOD」の導入が進んでいる。一方で武蔵野東学園においてはBYODを導入せず、学校側で端末を用意して児童生徒に配付する方針を取っている。

そのため端末の進化が加速している中で、既存端末がすぐに陳腐化してしまうという問題を抱える。Wi-Fiに接続できる環境がない家庭もある中で、BYOD導入に踏み切るのも難しい。コストを効率化した上で、最大の効果を得る端末更新の方法を模索中だ。「児童生徒が使う端末がどうあるべきかを、改めて考える時期に来ています」（鈴木氏）。

今後は自閉症児教育において、さらなるICT活用を見据えている。「健常児向けには学習アプリが充実していますが、自閉症児向けについては独自のエッセンスが必要です。私たちのノウハウを生かして自閉症児の能力を伸ばすICT活用を考えていきたいですね」と鈴木氏は意気込む。

武蔵野東学園が最も重視するのは、子どもの個性と成長度合いに応じた「社会自立のための個別指導」だ。教員が鋭い観察眼で子どもの個性を見抜き、どこを伸ばし、どこを補うかを判断していく。個性重視の教育を支えるIT基盤は、今後さらなる進化を遂げるだろう。