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2015年 5月12日
株式会社PFU

[PRESS RELEASE]

PFUとFireEye、エンタープライズ向け次世代サイバー攻撃対策で協業

~ お客様の強固なサイバー攻撃対策を支援 ~

ネットワークセキュリティ製品を展開するPFU(横浜本社:横浜市西区、米国法人:カリフォルニア州サニーベール)と高度なサイバー攻撃の対策製品、サービスで業界をリードするファイア・アイ(FireEye, Inc.、本社:米国カリフォルニア州ミルピタス、日本法人:東京都千代田区)は、エンタープライズ向け次世代サイバー攻撃対策ソリューションの開発・提供で協業することに合意しました。


標的型サイバー攻撃に対する世間の関心はますます高まっています。これらの攻撃は、侵入のみならず、ネットワーク内部での潜伏や活動も巧妙化しています。最新のM-Trendsレポート(注1)によると、企業のネットワークに侵入後、検知されるまでに平均205日間潜伏し、活動していることが明らかになっています。


次世代サイバー攻撃対策ソリューションでは、FireEye NXシリーズがマルウェアを検知したアラートに基づき、iNetSecが感染端末からの通信を遮断することで、内部ネットワークにおける感染拡大を自動的に防止します。


Ed Barry様 , VP of Technology Alliance , FireEyeからのメッセージ

「PFU iNetSecが提供する革新的なデバイス検知/遮断技術と、我々の高度な脅威検知技術は理想的な組み合わせです。現在多くのお客様がPFUのデバイス検知/遮断技術を必要としています。この連携により、お客様は、標的型サイバー攻撃に対するより強固な防御が可能になるでしょう。」


PFUは、今回の協業により、様々なお客様に対して安心・安全なネットワーク環境を提供します。5月末から日本・米国をはじめとした各国で本ソリューションを提供していきます。


展示会

以下のブースにて本ソリューションを参考展示いたします。

名称 情報セキュリティExpo(春)(http://www.ist-expo.jp/haru/
期日 2015年5月13日(水曜日)~15日(金曜日) 10時~18時
※ 15日のみ17時終了
会場 東京ビッグサイト (PFUブース:東41-3)

PFUについて

PFUは、世界100以上の国と地域でお客様のビジネスをサポートしています。「世界シェアNo.1のイメージスキャナ(注2)」、「国内シェアトップクラスの情報KIOSK端末」、「国内シェアNo.1の検疫ツール(注3)」など、ICTの先端技術を駆使した製品とサービスをスピーディに提供し、課題解決に貢献しています。
PFUは、グローバルに展開する企業であり、US、アジア、ヨーロッパに拠点を有し、米国では現地法人であるPFU Systems, Inc.(カリフォルニア州サニーベール)がPFUの米国オペレーションを担っています。



FireEye, Inc. について

FireEye®は、次世代のサイバー攻撃から、世界中の民間企業や官公庁をリアルタイムで防御するために専用設計された、仮想マシンベースのセキュリティ・プラットフォームを発明した企業です。高度なサイバー攻撃は、次世代ファイアウォールやIPS、アンチウイルス、各種ゲートウェイなど、シグネチャベースのセキュリティ対策を容易にすり抜けてしまいます。FireEye®脅威対策プラットフォーム™は、攻撃ライフサイクル全体で、モバイル、Web、電子メール、ファイル・システムといった主要な攻撃経路にわたり、シグネチャを利用しないリアルタイムでダイナミックな脅威防御策を組織へ提供します。FireEyeプラットフォームの核となる仮想実行エンジンは、Dynamic Threat Intelligenceによって補完されており、サイバー攻撃をリアルタイムに検出・防御することができます。FireEyeのソリューションは、世界67か国以上の3,400を超える組織に導入されており、Fortune 500企業の250社以上で利用されています。



注釈

  • (注1)M-Trendsは、米国Mandiant社(a FireEye Company)が発行するセキュリティレポートです。
  • (注2)ドキュメントスキャナを対象とする。日本・北米はInfoTrends社により集計(2013年実績)。ドキュメントスキャナ集計よりMobile/Microを除く 6セグメントの合計マーケットシェア(主に8ppm以上のドキュメントスキャナ全体)。欧州はInfoSource社(2013年実績)の集計に基づき、西欧地区(トルコとギリシャを含む)におけるシェアをPFUグループにて推計。(15ppm以上 かつ $500以上のドキュメントスキャナ)
  • (注3)出典:株式会社富士キメラ総研「2011-2014ネットワークセキュリティビジネス調査総覧」

以上


お客様お問い合わせ先

株式会社PFU

マーケティング統括部

電話:045-305-6017

E-mail:inetsec-sales@pfu.fujitsu.com

報道関係者お問い合わせ先

株式会社PFU

企画・総務部

電話:045-305-6001

E-mail:pr@pfu.fujitsu.com



※掲載されている情報は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。