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PRESS RELEASE

2023年12月12日
株式会社PFU

複雑に変化するIT環境をかしこく管理する「iNetSec SF」新機能を3月1日より提供開始

運用者負担ゼロの実現に向け、煩雑な運用を大幅に改善！

株式会社PFU（代表取締役社長：村上 清治、以下 PFU）は、あらゆるIT機器を検知・遮断・管理する不正接続防止ツールシェアNo.1(注1)の「iNetSec SF」に新機能を搭載し、2024年3月1日より提供開始します。

iNetSec SFは、簡単導入・簡単運用で安全なネットワーク運用を実現し、製造・医療・自治体など、さまざまな業種のお客様にご利用いただいています。接続機器が多様化する中、運用者がIT環境を容易に把握ができるよう、常に新しい機器の識別に取り組んできました。管理に必要となる機器利用の申請承認ワークフローや長期間利用による台帳の肥大化を防止する仕組みを提供しながら、人手を介さず自動での持込機器対策・無断利用防止で運用負荷の軽減を実現してきました。

今回の新機能は、近年増え続けているシャドーITを把握することと、さまざまなベンダーが乱立するソリューションから発生するインシデント対応に自動対処することで、煩雑な運用をこれまで以上に改善します。

  • シャドーITデバイス検知機能：
    近年、ランダム化されたMACアドレスの使用や、USB型LANアダプタ、Dockコネクタなどの機器利用が増え、MACアドレスをキーに検知する一般的なIT機器管理製品では把握が困難になってきました。iNetSec SFは、ランダム化されたMACアドレス使用機器には既に対策をしており、今回さらにMACアドレスだけでなく複数の要素で機器単体を識別することで、複雑化するシャドーITも漏れなく検知します。
  • マルチソリューション連携機能：
    組織内で利用されるソリューションはさまざまなベンダーが混在し連携できず、インシデント発生時に手動での対応では対処が遅れ、業務停止に繋がるリスクが高まっています。今回、セキュリティ製品や業務アプリなど、業務毎に必要となるソリューションと連携し、インシデント発生時に自動遮断をすることで、現地にかけつけることなく人手不要で即時対処を実現します。

iNetSec SFは、今後も複雑に変化するIT環境をかしこく管理する機能を強化し、運用者負担ゼロの実現を目指して進化しつづけます。

背景

変化の激しいIT環境で接続する機器が多様化する今、IT資産の正確な把握は年々困難になっています。さらに、生産性・利便性を高めるさまざまなソリューション利用が増える一方、インシデントが発生する度に迅速な判断と対処が求められ、運用者の業務範囲は広域かつ複雑化し、日々の運用にかかる負荷が高まっています。人手に頼った運用だけでは事象を的確に判断しきれず緊急時の対処が遅れ、業務停止するリスクが高まることは、業務継続における重大な経営課題となっています。

新機能の特長

1．正確な管理統制を実現する「シャドーITデバイス検知機能」

iNetSec SFは、あらゆるIT機器を自動で検知します。IPアドレスやMACアドレスに加え、メーカー/機種/OS等の機器の詳細情報を独自の技術で自動識別するため、運用者は直接機器の種別を確認する手間なく管理ができます。検知日時も管理ができ、長く接続されていない機器を確認して不要な機器は廃棄するなど、管理の統制が可能です。機器の情報は常に最新状態で把握ができるため、手作業での変更作業は不要であり、負荷なく簡単に運用いただけます。

今回の新機能では、ノートPCの薄型化により近年利用が急増するUSB型LANアダプタやDockコネクタなど、複数人で共有される機器の検知が可能となり、さらに正確な管理ができます。

安全なネットワーク環境の基盤づくりには正確にIT資産を把握することが必須です。MACアドレスをキーとしたIT機器管理製品では、USB型LANアダプタなどを共有されても管理ができず、接続されているIT機器の把握が困難となります。iNetSec SFは、複数人で共有して使われるIT機器も、専用ソフトを導入することなく製品単体で正確に自動検出することで、管理統制の運用負荷を大幅に削減します。

2．自動遮断で迅速な対処を実現する「マルチソリューション連携機能」

iNetSec SFは、IT機器の自動検出に加え、運用者が許可した機器のみを接続させ、管理していない機器はネットワークから遮断します。利用者からの接続許可の申請、運用者の承認フローはWeb上で直感的に操作できるため、運用の負荷なく安全なネットワーク環境を実現します。
今回の新機能では、セキュリティ製品や業務アプリなど、さまざまな製品・ソリューションと連携した自動遮断ができるようになり、迅速な対処を実現します。

生産性・利便性を高めるため、セキュリティ製品や業務アプリなど業務毎に必要となるソリューションの導入が増える中、それぞれのソリューションからのインシデントは増え続けています。運用者はインシデントが発生する度にアラート内容の確認、原因特定のための調査、特定、切り離しなどの対処を即時に実施する必要があります。しかしながら、インシデントは24時間365日いつ起こるかの予測は不可能であり即時対処はできず、対応が遅れてしまうことで業務停止に繋がるリスクが高まります。iNetSec SFは、セキュリティ製品だけではなく、認証サーバーや、人事システム、業務アプリなど、syslog通知が行えるあらゆるソリューションと連携してインシデントを遮断の対処まで自動で実施することで、運用者負荷を軽減します。

今後の展開

iNetSec SFは、複雑に変化するIT環境をかしこく管理し、お客様の安全なネットワーク運用を実現しながら、運用者負担ゼロを目指して今後も進化しつづけます。

提供開始日

2024年3月1日

商標について

  • iNetSecは、PFUの登録商標です。
  • その他、記載されている製品名などの固有名詞は、各社の商標または登録商標です。

注釈

  • 注1 株式会社富士キメラ総研「2019～2022 ネットワークセキュリティビジネス調査総覧」（不正接続防止ツール分野 2018年～2021年度実績）

関連リンク

お客様お問い合わせ先

株式会社PFU
インフラカスタマサービス事業本部 第一インフラマネージドサービス事業部
ネットワークプロダクト部
E-mail：inetsec-pro@ml.ricoh.com

報道関係者お問い合わせ先

株式会社PFU
コミュニケーション戦略室 広報部
E-mail：pfu-press@ml.ricoh.com

PFUについて

PFUは1960年の創立以来、石川県かほく市に本社を構え、グローバルにビジネスを展開しています。2022年よりリコーグループの一員となりました。コンピュータ開発で培った技術を基に、イメージスキャナー、エンベデッドコンピュータなどのハードウェアおよび、セキュリティ・文書管理などのソフトウェアやサービス、ITインフラ構築や他企業と提携したマルチベンダーサービスなど、ICTに関する製品・サービスをトータルにご提供しています。
詳細はWebサイト(https://www.pfu.ricoh.com/)をご覧ください。

リコーグループについて

リコーグループは、お客様のDXを支援し、そのビジネスを成功に導くデジタルサービス、印刷および画像ソリューションなどを世界約200の国と地域で提供しています(2023年3月期グループ連結売上高2兆1,341億円)。
“はたらく”に歓びを 創業以来85年以上にわたり、お客様の“はたらく”に寄り添ってきた私たちは、これからもリーディングカンパニーとして、“はたらく”の未来を想像し、ワークプレイスの変革を通じて、人ならではの創造力の発揮を支え、さらには持続可能な社会の実現に貢献してまいります。
詳しい情報は、こちらをご覧ください。
https://jp.ricoh.com/

  • プレスリリースに掲載されている情報は、発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがありますので、あらかじめご了承ください。